経営上のあい路を見ると、「販売不振・受注の減少」が63.9％と最も多く、次いで「同業他社との競争激化」が48.7％、「製品価格(販売価格)の引上難」が29.0％と、昨年調査と同順位となっている。(図-3)
　規模・業種別に見ても、これらの傾向は変わらないが、「窯業・土石製品」では「販売不振・受注の減少」が81.5％、「化学工業」では「同業他社との競争激化」が83.3％、「繊維・同製品」では「納期・単価等の取引条件の厳しさ」が69.2％とそれぞれあい路のトップとなっている。