同一職種の場合において、基本給の決定に当たり重視する要素は「職務遂行能力」の44.6%が最も多く、次いで「年齢・勤続・学歴」の24.1%、「業績・成果」18.8%の順となっている。(図−12)
また、職種によって異なる場合の重要視する要素は「生産職・現場作業」、「研究・技術職」、「事務職」、「営業・販売職」、「運転従事者」、「管理職」、「その他」のいずれの業種でも「職務遂行能力」をトップに上げている。(表−5) 中小企業においても、従業員の能力・成果等企業への貢献度合を重要視していく傾向が強まっていることが窺える。